虹とモンスーン

アジア連帯講座のBLOG

反TPP

【報告】9.18STOP TPP 官邸アクション 遺伝子組み換え作物広げるモンサント社に抗議行動

反TPP世界同時アクションとして

 九月一八日、STOP TPP!! 官邸前アクション★オキュパイモンサントスペシャルが同実行委員会主催で開かれ、世界同時アクションに呼応して、日本モンサント社前と首相官邸前で「STOP TPP」と同時に「NO!モンサント」を訴える特別プログラムを行った。モンサント社前行動に一五〇人、官邸前には四〇〇人が参加した。

 STOP TPP!官邸前アクションは、八月中旬より毎週火曜日、午後六時から八時まで首相官邸前で活動を開始し、今回で五回目だ。

 今年九月は、米国で「ウォール街占拠」が始まって一年。全米各地では様々な行動が企画されている。OCCUPY MONSANTO(モンサント社を占拠せよ!)も、こうした中から生まれた世界同時アクションの一つ。世界有数の多国籍企業である同社は、遺伝子組み換え作物を世界に広げ、種を支配することで世界中で農民を、食べ物を支配し、各国の食糧主権を脅かしている。こうした暴挙を止めるため、世界各地の農民や消費者団体、NGOなどが九月一七日を「OCCUPY MONSANTO」の世界同時アクションデーに決め、全世界に呼びかけた。

 モンサントはTPPによって参加国へのさらなる「進出」も目論んでいる。もちろん日本もその対象の一つ。TPPを強烈に推進している経団連の米倉会長が会長を務める住友化学は、モンサントと提携をしている。

 午後六時から始まった官邸前では様々なアクションが行われた。スピーチ、ラップ、大きなスクリーンを登場させ、映画『モンサントの不自然な食べ物』予告編上映、海外アクションの映像を交えて紹介した。そしてモンサントがいかに悪どいことを行っているかを現した演劇は迫力満点で拍手喝采。

先住民の土地を略奪するな

 オキュパイ モンサント行動には全世界で七〇カ国が参加した、と司会が報告。最初にスピーチ。福岡県久留米のJAみいから六人が参加。「福島原発事故によって肉の値段が下がり、今でも苦しい。九州は山間部が多く畜産が盛んだ。TPPが導入されれば畜産は一〇〇%生き残れない。社会の形が維持できなくなる。水・自然を守ってきた文化、ふるさとを捨てざるを得なくなる。農家をつぶさないでくれ。TPP参加に絶対に反対だ」。

 ワーカーズコープ(共済協同組合)。「自分たちで仕事を作っていく運動をしている。人の命を守れないTPPに反対。人間が人間らしく生きられる社会を取り戻そう」。毎回参加している紙智子さん(共産党、参議院議員)が連帯のあいさつを行った。

 秋田・横手の佐藤さん(農民連)は「五〇年コメ作りをしている。一俵一六六〇〇円がTPPに入れば、三五〇〇円になる。とても農業はできない」と強く反対の意思を語った。信州の林さんは「四軒分の田んぼ六町歩を耕しているが年収で三〇〇万円にしかならない。自分の跡継ぎはいない。田んぼはダムの役割をして環境を守ってきた。食糧をまもるためにがんばりたい」と発言した。

 ゲストトークに移り、世界の種を支配するモンサントの戦略と人々の運動につ
いて、印鑰智哉さん(国際連帯活動家)が報告した。

 「モンサントは種の遺伝子組み換えを行い、その面積は世界の耕作地の一割を超えている。南北アメリカ大陸を中心に、南ア、インド、フィリピンに広がっている。特に南米がひどい。パラグアイでは小農民の立場に立つ大統領を代えるためにクーデターまで起こさせた。メキシコでは先住民がモンサントの種を買わないと犯罪になるというモンサント法が出され、反対にあい現在保留になっている。先住民の土地が奪われている」。

 茨城県のモンサント実験圃場で何が起きているのか!?、高士太郎さん(にゃんとま~)(自由業)が「一九九七年からコメのめぐみという直播の種を作っている。耕す人は地元の人を雇いモンサントの制服を着せている。モンサントになじんで農協を批判するようになっている。まずは人々の意識を変えようとしている」と報告。

 生活クラブ連合会の清水さんが「一九九七年から遺伝子組み換え食品を使わないようにしている。最近アメリカに行き、TPP反対の人たちと交流した。アメリカ政府の後ろ盾となっている一部の大企業が推進していて、人々は反対している」と語った。

新しい形の植民地支配

 大地を守る会の発言の後、映画「モンサントの不自然なたべもの」を上映している渋谷のアップリンクの松下さんが「地球を滅ぼす、食糧で世界を支配する、静かなテロのようだ。種に特許を作ってはいけない」と映画を紹介した。

 脅かされる食の安全と食料主権をテーマに、安田節子さん(「食政策センター ビジョン21」主宰人)が「TPPは最悪の協定だ。多国籍企業群があやつっている。なぜ日本がねらわれているのか。それは八〇兆円の食糧品市場があるからだ。関税を撤廃させ、もうけようとしている。農薬、BSE対策など規制の緩和のために動いている。モンサントは遺伝子組み換え種の九割、普通の種の二割の特許を持っている。特許侵害をビジネスにしている。日本は普通の種の特許を認めていない。知的所有物の強化ということで食べ物を支配しようとしている。それは軍隊によらない新しい形の植民地支配だ。関税を撤廃することは日本の食糧安全保障が崩壊することだ」と訴えた。

 遺伝子組み換え食品はいらないキャンペーンは「日本もベトナムなどにモンサントと同じようなことをしている」と指摘した。

 最後に「モンサントポリスを日本に入れてはいけない!」という寸劇が行われ、大いに盛り上がった。TPP、多国籍企業モンサントとの闘いは日本だけの闘いでなく、世界的な闘いであることが分かる行動でもあった。

(M) 

【報告】5.22 市民と政府の意見交換会~TPPを考えよう

IMG_1057 五月二二日、「市民と政府の意見交換会~TPPを考えよう~」が、同意見交換会・東京実行委員会が主催して、東京の文京シビックセンター・小ホールで開催された。このTPP(環太平洋戦略的経済連携協定)協議に関する情報公開と市民参加を求める呼びかけ八団体(アジア太平洋資料センター、国際協力NGOセンター、日本国際ボランティアセンター、TPPに反対する人々の運動、名古屋NGOセンター、AMネット、関西NGO協議会、WOW! Japan)が、さる二月二〇日に政府に申し入れ、三カ月をかけてようやく実現されたもの。

 第一部が「有識者によるTPP解説」、第二部が「政府によるTPP概略説明、有識者と政府協議担当者の対話」、第三部が「会場参加者・有識者と大臣政務官・政府協議担当者の対話」という構成である。四月末の日米首脳会談、日米共同声明でも野田首相は「TPP交渉への参加」を明言しなかった。しかし実際には、すでに「事前交渉」は進んでいると見るべきだ。その情報は市民に対して全く明らかにされないまま、舞台裏で事態が進行している。

 主催者あいさつに立った日本国際ボランティアセンター(JVC)代表の谷山博史さんは、「今回、はじめて政府と市民の側の双方向の論議が始まったことに意義がある。二〇一〇年にマレーシアが交渉に入る直前、市民が情報公開を求める声明を発表した。ニュージーランドでもアメリカでも市民が動いている。政府が十分な情報公開をしないままに既定方針で突っ走っている時、市民一人ひとりが理解し、判断して、決めることが必要だ」と訴えた。



 「有識者によるTPP解説」では、鈴木宣弘さん(東京大学大学院農学生命学研究科教授)、安田節子さん(食政策センター・ビジョン21)、色平哲郎さん(JA長野厚生連佐久総合病院医師)の三人が発言した。

 鈴木さんは「すでに事前交渉は進んでいる。情報収集のための事前協議などではない。アメリカからは自動車、郵政、BSE(いわゆる『狂牛病』)などでイチャモン的条件が付けられている。日本はこのイチャモンを可能なかぎり受け入れている。本交渉は日本を入れずに六月中にも始まろうとしており、日本はそれを受け入れるだけになろうとしている」と批判した。

そして「農産物の例外なき完全自由化によって『競争力のある農業』などと語られているが、日本は土地条件の差を乗り越えることなどできない。ISD条項(投資企業が投資先国家の規制策を訴えることができる条項)への批判も、NAFTAや米韓FTAでつぶされてきた。TPPは日本の産業空洞化を促進し、雇用を奪ってしまう。TPPと距離を置き、ASEAN+3など柔軟で互恵的な選択肢を選ぶことが必要だ」と語った。

安田さんは「TPPはこれまでの貿易協定とは異なる最悪のFTAだ」と批判し、それが「国内法に外資が侵入・干渉して国家の主権を侵害し、労働者の権利、環境、農業。食の安全を犠牲にするものだ」と訴えた。そして「知的所有権の強化」を口実に医薬品の使用方法、農薬の使い方にまでライセンス料を支払わなければならない可能性が生じ、金融簡保サービスの自由化によって郵貯・簡保・農協共済などがターゲットになっていることを指摘した。さらに食品安全分野ではBSE問題、放射線照射や体細胞クローン家畜の畜産物、遺伝子組み換え食品などの自由化によって発生する諸問題の危険性を訴えた。

色平さんは一九九四年以来の「日米構造協議」の中で日本は国家予算を公共投資にムダ遣いすることを強制された、と指摘し、「TPPとはつまるところ制度やルールそのもののアメリカ化であり、医療が市場化されれば自由競争で医療の国民皆保険制度は崩されることになる、と語った。



第二部では、第一部での発言者が政府の協議担当者に質問するという形で進められた。政府側の出席者は黒田篤郎(内閣官房 内閣審議官)、別所健一(外務省経済局南東アジア経済連携協定交渉室長)、渡辺健(経産省通商政策局経済連携課長)、水野政義(農水省大臣官房国際部国際経済課長)の各氏。後から大串博志・内閣府大臣政務官も加わった。

やり取りは以下のようなものだった。



――政府の「食と農林漁業の再生のための基本方針・行動計画」(二〇一一年一〇月)では、「食料自給率を五〇%に上げる」としているが、農水省の計算ではTPPによって食料自給率は一三%に落ち込むことになっている。それをどう説明するのか。またTPPで「アジアの経済成長」を日本の発展に取りこむと説明されているが、アジア太平洋地域のTPP参加拡大の動きはどなっているのか。



 「自給率を五〇%に上げることを目標にしている、農水省の計算は全世界に向けて関税をゼロにするならば、という仮定だ。確かにTPPは自給率上昇へのマイナス要因になるが、さまざまな施策で自給率五〇%をめざす。現在TPP交渉にはアジア太平洋地域ではベトナム、マレーシア、ブルネイが入っており、中国、韓国、タイ、インドネシアも関心を持っている。TPPはアジア太平洋の貿易投資ルール作りの上がり口だ、いずれアジア諸国が入ってくることを目指している。日中韓FTAも年内に交渉開始となる。ASEAN+3、ないし+6のFTA交渉も年内開始をめざしている。いろんな角度から検討していく(内閣官房・黒田)

 「独自試算では食料生産は四五%減少し、食料自給率は一三%にまで低下する。コメについては日本の生産の九割がなくなる。『食と農の再生計画』はTPP参加を前提にしたものではない。TPP参加の際の具体的な方策は別途検討が必要だ」(農水省・水野)。

 (日本の皮革産業が崩壊するのでは、という質問に対して)「交渉に参加した場合、個別の品目に関しては具体的に交渉の中で決めていくことになる」(経産省・渡辺)



――すでに事前交渉は始まっており、アメリカ側から自動車、簡保などについて注文が付けられているのではないか。

 「事前協議と言われるが交渉参加を決めたわけではない。国民的議論を経て決めることになる。日米首脳会談で、オバマ大統領から自動車、保険などでの関心が示されたのは確かだが、それは事前協議とは関係ない。また外交的秘密に関わることに関しては秘密扱いにせざるをえない」(内閣官房・黒田)



――交渉過程は秘密にして、四年間は秘密扱いにするという合意文書があると言われているが、それは確かか。TPP協定が結ばれれば食品の安全を含めて国内法改正が必要になるのではないか。

 「外交上のやり取りは秘密だ。日本政府は合意文書を見せてもらってはいない。表に出せるものは出していく。ニュージーランドとの交渉の中で四年間は秘密扱いとするとのことだが、それは通常の外交上の慣習だ。交渉に参加すればテキストを見ることができるし、見た上で内容に有利な点を入れていきたい。場合によっては交渉からの離脱はありうる。いずれにせよ条約を批准するのは政府と国会だ。

 ISD条項の問題について言われたが、ほとんどの投資協定にISD条項は入っている。協定違反で具体的に損害をこうむった場合のことだが、法理論的には条約は国内法に優先する」(外務省・別所)。



 この後、大串博志・内閣府大臣政務官が参加して次のように語った。

 「TPPについては交渉参加に向けた各国協議の段階で、可能な限りの情報収集を確認しているが、その中で得られた情報についてはできるかぎり示していこうとしている。しかし情報を得る上でのもどかしさも感じている」。

 「食料自給率五〇%と食の安全に関しては、守っていきたい。日本に何が求められているのかを情報収集して判断していく」。

 こうした発言に対して、さらに「米国の関心は、当初から自動車、保険、牛肉だと報じられており、それは交渉参加にあたっての条件・頭金ではないのか」という質問が出されたが大串政務官は「そのようなものとは受けとめていない。個別・具体的な頭金ではない」との回答に終始した。また「労働基本権、具体的には解雇自由化が求められることにならないか」という質問に対しては「それがTPP交渉で論議の対象になるかどうかはわからない」との返事だった。

 TPP交渉での情報公開を求める意見に対しても「むずかしい問題だが、相手との交渉の中で情報公開のラインを決めていく」とのあいまいな答えを崩さなかった。

 このように「市民と政府との意見交換会」の一回目は、「交渉のテキストも見せてもらえない」中で、「事前協議」から「交渉参加」にのめり込む政府の姿勢、TPP交渉の徹底した秘密主義とその危険性を。あらためて実感させるものとなった。

 結局、政府の側は「何も分からない」ままで、事実上の交渉開始のテーブルにつこうとしているのだ。労働者・農漁民・市民の生活と雇用、食糧主権、環境・食の安全、社会保障、そして民主主義をも破壊するTPP反対の主張と運動を、多様かつ広範に広げよう。(K)
 

【案内】 12.4三里塚・東峰現地行動

12.4三里塚・東峰現地行動


成田空港30万回発着を中止せよ 航空機騒音拡大・環境破壊を許さない 東峰住民の追い出しをやめろ 一坪共有地・団結小屋裁判の控訴審闘争勝利 すべての原発を停止せよ TPPに反対する


日時:12月4日(日)/集会:午後1:30/デモは開拓道路コース
会場:東峰共同出荷場
会場への行き方:京成東成田駅地上 午後12:40に集合 迎え車待機【時刻表:別掲】
主催:三里塚空港に反対する連絡会


ただちに原発停止・廃炉へ


 三里塚空港反対闘争は今、改めてその意義の重要性が明らかとなっているだろう。「国策」として農民の土地を奪い、民主主義を踏みにじり、国家権力の強権をもって、推し進められた空港建設のやり方は今も全く変わっていない。

 福島原発の事故によって明らかとなった原発の問題も同様である。東電をはじめ独占資本の利潤追求のために「国策」の名のもと労働者・市民の建設反対の運動を力で押さえ込み、地元には金をバラ撒き、建設を強行してきた。日本の原子力行政は、「核武装」化の野望を秘めていることを見逃してはならない。福島原発の事故は未だその「収束」の展望は見えず、放射能汚染は政府・東電・マスコミ一体となった隠蔽工作によって実態を明らかにされていない。

 福島の住民は放射能被曝に関しての不安は一向に解消されていないし、首都圏にまでその影響は及んでいる。静岡、神奈川、埼玉のお茶から、群馬、茨城、千葉の農産物から放射性物質が検出され出荷できなくなる事態が生じている。

 三里塚でも千葉県内の畜産家から買った堆肥が福島の稲ワラを飼料として与えていたため高い放射線値が示され使用できなくなった農家がある。原子力発電は住民の生活に重大な影響をもたらすものであり、ただちに全ての原発を停止・廃止すべきである。また、政府がいまだ目論んでいる原発の輸出を絶対に許してはならない。

 成田国際空港株式会社は空港用地内に点在する一坪共有地を裁判によって強奪せんと2009年、千葉地裁に共有者を被告として「共有物分割請求」を提訴した。金銭補償をするから共有地の所有権を手放せというもので、用地内木の根、横堀、東峰の6カ所、共有者約70名が対象である。2名(2カ所)を除き、横堀現闘本部をはじめとする4カ所(併合により3法廷)の共有者はいずれも空港会社の要求を拒否し、裁判闘争を闘い抜いた。

 9月に3つの裁判の判決が次々に出され、いずれも我々の主張を認めず、空港会社の言い分を容認するという不当な判決だった。空港会社の主張は共有地の大部分は会社が買収済みで共有者の持ち分は極わずかであり、空港施設に囲まれていて、持っていても利用できず何ら経済的価値を生み出さないというものだった。裁判所は、これを追認した。

 また、シンポ・円卓会議で確認された「強制的手段を用いない」という約束も「民事訴訟に訴えることまでには及ばない」と会社を擁護した。裁判所は、三里塚闘争の歴史的経緯を見ることなく、完全に空港会社の主張通りの判決を下した。司法権力を使った土地取上げは強制収用と本質的に何ら変わるものではない。共有者は直ちに東京高裁に控訴した。反対同盟、共有者は今後も裁判闘争を闘っていく決意を明らかにした。

成田空港30万回発着を中止せよ


 空港会社は現行年間22万回の離着陸回数を30万回に増やすため機能拡張の工事を強行しようとしている。平行(B)滑走路の「く」の字型に曲がった誘導路を直線化し、さらに新たな誘導路を天神峰地区に建設するというものだ。そうした工事のために天神峰現闘本部を破壊し、農民の土地を奪おうとしている。空港はLCC(格安航空会社)の参入、拠点化を決め、空港施設の整備を進めている。横堀地区では新たな監視塔が建てられ、工事が行われている。

 東峰住民追い出し、共有地強奪攻撃を許さず、三里塚農民と連帯して闘おう!


生活破壊のTPPは反対だ


 野田民主党政権は、アメリカと経団連の要求によりTPP締結に向けて大きく動き出した。TPPは日本の農業に壊滅的な打撃をもたらす。農水省の試算でも食料自給率は14%に落ち込み、340万人の農民が仕事を失うと言われている。その影響は農業に止まらずあらゆる産業分野に及び労働者人民の貧困と格差を生み出す。TPPを断固粉砕しなければならない。

 12.4東峰現地に結集し、共に闘おう!
 
京成電鉄時刻表
京成上野駅特急 10:47発→成田駅11:57着 成田駅乗り換え芝山千代田行12:06発→東成田12:12着 (帰りも車に分乗して東成田駅へ)

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